子どもが産まれた直後は、ただただ嬉しさと幸せにあふれていた、という女性も少なくないでしょう。でもいざ子育てが始まると、だんだん“教育”に関する様々なことが、重圧となってのしかかってくることも。

その重圧の最たるものに教育資金、つまり“お金の問題”があるのではないでしょうか。

ある調査によると、親たちの多くが「子どもの教育資金に不安を抱えている」と回答したのだそう。そんな親たちが予想する“今後かかるであろう我が子の教育資金”の予想額が、ぐっと増えているというのですが……その背景には、いったい何があるのでしょうか?

75%の親が抱える教育資金の不安……“必要額が読めないこと”が最多

“子どもの教育資金に不安を感じると回答した親の割合=75.0%”

これは、ソニー生命保険が大学生以下の子どもがいる30~59歳の男女1,000名に対して行った「子どもの教育資金に関する調査2017」の結果の一部です。

では具体的に、どんなことが不安なのでしょうか。回答割合が多かったものをご紹介しましょう。

・「教育資金がどのくらい必要となるかわからない」57.2%

・「収入の維持や増加に自信がない」44.1%

・「貯蓄が苦手」28.0%

・「消費税10%への増税」26.1%

・「収入が不安定」24.9%

様々な理由が挙がった中で、唯一半数越えとなったのが「教育資金がどのくらい必要となるかわからない」。

子どもが産まれた以上、教育資金が必要になることは誰もが覚悟することなのでしょうが、果たして“いくらかかるのか”が、世の中の親たちの最大の関心事なのかもしれません。

子どもに必要だと思う教育資金の平均額……「1,194万円」で3年ぶりに増加!

ではその子どもの教育資金、「きっとこのぐらいだろう」と世の親たちが予想する額は、いかほどなのでしょうか?

同調査では、調査対象から未就学児の親を抽出し、「子どもが小学生から社会人になるまでに、教育資金がいくらくらい必要だと思いますか」と質問しています。

最も多くの親たちが答えたのは、「1,000万円~1,400万円位」(36.7%)でした。

この金額帯を選んだ人の割合は、去年よりも減っています。しかし、具体的な平均金額を見ると「1,194万円」となっており、過去の調査と比較してみると……、

・2017年調査:平均額=1,194万円

・2016年調査:平均額=1,136万円

・2015年調査:平均額=1,156万円

・2014年調査:平均額=1,229万円

2014年以降、2015年、2016年と減り続けていた平均額が、今年になってぐぐっと上がっているのです。いったいこれは、なぜなのでしょうか?

教育資金予想額の増加要因は、親たちの“習い事重視”傾向?

ひと口に“教育費”といっても、その中身は学校生活に関わるものだけではありません。

「学校以外での教育費について、1ヶ月にいくらくらい支出している?」という質問に対する、教育費平均支出額は「12,560円/月」でした。

昨年2016年の同じ質問では「10,240円」。去年と比べ、約2割増えていることがわかります。

その内訳は、下記の通り。

・「教室学習費用(学習塾、英会話、そろばん教室など)」5,250円

・「スポーツや芸術などの習い事」4,545円

・「家庭学習費用(通信教育、書籍など)」2,765円

ちなみに、3ついずれにおいても前年調査時より増えているのだそう。

子どもの教育資金予想額が突如増えた背景には、親たちの “習い事重視”傾向があるのかもしれませんね。

以上、親たちが考える子どもの教育資金についてでしたが、いかがでしょうか?

ちなみに、高校生以下の子どもの親に「大学等進学のための資金準備方法」を聞いたところ、1位「学資保険」57.1%、2位「銀行預金」51.5%という結果に。

一方、大学生の子どもを持つ親の「実際やってきた資金準備方法」では、「銀行預金」49.8%、「学資保険」38.4%と上位回答は同じでも割合が低下し、逆に「奨学金」33.1%、「教育ローン」17.1%、「子どもの祖父母からの資金援助」15.9%などが、高校生以下の子どもの親の割合を大きく上回っていました。

想定していることと現実は、少し違うのかもしれませんね。

【参考】

「子どもの教育資金に関する調査2017」 – ソニー生命保険

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